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酵素から始める体質改善
オトコーポレーション		  
  
 

 

 
 

健康食品開発の成功と失敗

 

日本サプリ業界の不況

　日本はいわゆる健康食品不況。氷河期とも呼ばれていますが、私共が進めて来た食事療法を基本にしたサプリメントの開発は活発です。本来の食事や食品の複合的な良さを追求する！これこそ、私共が素材開発を進める上で一貫して求めてきたものです。

サプリイメージ

好調なアメリカのサプリ業界

　サプリ先進国のアメリカにおける市場は500億ドル（5兆円）と巨大で、10人中7人がサプリを使っています。その背景として、アメリカの医療保険は民間会社が経営しているために高額であり、場合によっては入れないため、健康を自己管理しなければならないという意識からより安価なサプリに頼ってきたようです。そのためか、日本のサプリ産業と違って、不景気にも強い。従来のマルチビタミンだけでなく、コレステロールや体重を意識したサプリに注目が集まっています。

　今後、高齢化が進む日本は、財政上の観点からも医療費抑制の流れにあり、病気の予防や健康促進のためにもサプリ市場の拡大が期待されます。

日本とアメリカのサプリ事情

　日本のサプリは食品に分類されていますが、アメリカでは食品にも医薬品にも分類されません。

　いずれも医薬品ではないため、基本的には効能を記載することはできませんが、例外もあります。日本の例外は、厚生労働省から認可を得た特定保健用食品（トクホ）と、 12種類のビタミンと5種類のミネラルのいずれかが一定量含まれる栄養機能食品であり、効能を記載することができます。一方、アメリカでは、1994年にクリントン大統領がサインして成立した栄養補助食品健康教育法（DSHEA；Dietary Supplement Health and Education Act）があり、科学的根拠がなくてもなんらかの証拠があれば、製品ラベルに効能を表示できます。但し，広告やパンフレットについてはより厳しく規制されているようです。

　ヨーロッパでは、フードサプリメント制度により、製品の品質の基準が設定されており、日本の医薬部外品に近いようです。予防効果や、医薬品より緩和な何らかの改善効果をもたらすという位置づけですね。

　各国で対応は異なりますが、いずれにせよ、しっかりしたデータを取得していくことが重要ではないでしょうか？
 
 

 
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